目的・運用から探す

"監視の目"の存在により社員の自覚を促すことで不要な行動を減らし、社員のセキュリティ意識を高めることができます。それが「抑止効果」です。「抑止効果」の前提として監視の証明が必要になりますが、その証明となるのが「インターネットサイト閲覧履歴」と「社員の操作履歴」です。

あらかじめ、注意が必要なサイトや操作をアラームに設定しておくと、問題行動が発生すれば即時メールで管理者に通知することも可能ですので、問題行動を行なった社員に対して速やかに注意を促すことができます。

社員の操作履歴を取得することで、ファイルの移動、削除、名前変更などのファイル操作がすべて記録されます。ファイル操作の履歴から誰が、いつ、どこへ移動したのかファイルを追跡できます。

万が一、誰かが大事なデータの入ったファイルを誤って移動してしまったとしてもファイルの操作履歴から速やかに復元処置を施すことが可能です。

社員の操作履歴を、時間帯別で簡単に確認することができます。

情報漏えい事件は業務時間外に発生することが多い。そういった気が緩みがちな業務時間外（早朝、深夜）の操作履歴だけを簡単に抽出できますので、社員の不審な操作も見逃しません。

WindowsのセキュリティホールはMicrosoftから配布されるHotfixやServicePackといった修正プログラムを適用することで修復できます。しかし、これらの対策が実施されていないパソコンは、セキュリティホールが存在し続ける事となり、格好の攻撃対象となります。

こうした状況を防ぐ為、パソコンの資産情報として修正プログラムの適用状況を自動取得、一括管理することで未適用のパソコンを簡単に確認することができます。さらに、修正プログラムの適用状況が最新でないパソコンに対しては修正プログラムを自動的に配布し、適用できます。

ウイルスの感染や攻撃に対応するためにウイルス対策ソフトを導入しますが、ウイルス対策ソフトは日々新しいウイルスに対する情報を更新することで、パソコンを外部から行なわれる悪意ある攻撃から守っています。この日々の情報更新が各自のパソコンに適用されていなければ、最新のウイルスに対してウイルス対策ソフトは無力となってしまいます。

この日々の情報更新はパターンファイルとして配布されるのですが、パターンファイルの適用状況を自動取得し、一括管理することで未適用パソコンを簡単に抽出、対処することが可能です。

近年は情報漏えい型のウイルスも流行しています。その感染したウイルスのアプリケーション名が分かれば、禁止アプリケーションに設定することで、ウイルスに感染しても、ウイルスの活動を停止させることができます。

発見から駆除までの間に被害が増大することを防止できます。